約60万の日本で働く若者たち

こんにちは。アクセスジョブ清澄白河です。

さっそくですが、マンションなどの建設現場近くを通った際、たくさんの作業着を着た外国の若者が、建設現場で働いているのに気づいたことはありませんか？

彼らの多くは、在留資格「特定技能」や「技能実習」で来日している東南アジア出身の若者たちです。

2023年末の時点で、「特定技能」が208,462人、「技能実習」が404,556人、二つの在留資格を合わせると約60万人の若者たちが日本で働いており、その8割以上が東南アジア（主にベトナム、インドネシア、フィリピン）出身です。

2023年の日本における出生数は727,277人ですから、ざっくりいうと、2023年生まれの人に出会うのとそれほど変わらない頻度で、日常生活の中で彼、彼女らと出会う可能性があるわけですね。

特定技能だと飲食料品製造業、製造業（機械金属加工、電気電子機器組立て、金属表面処理）、介護、建設業種の比率が高く、技能実習だと建設、食品製造、機械・金属業種の比率が高いので、今現在これらの業種で働いてる場合、実際に「特定技能」や「技能実習」で来日している同僚がいるよ、という方も多いのではないでしょうか。

実際に接してみると、東南アジアの若者の、「家族を大切にする」「年長の方を敬う」という共同体での基本的なコミュニケーション感覚は、日本人と近しいものがあります。しいて言えば、「時間」に対する感覚は少々異なり、仕事の開始時間や待ち合わせ時間を共有する際は注意が必要です。

仕事で必要な「ホウレンソウ」は、働き始めてようやく真に身につくものなので、これは東南アジアも日本も一緒ですよね。

また、一口に東南アジアと言っても、目覚ましいスピードで経済成長を遂げているベトナム。イスラム教の信者が多いインドネシア。英語力が世界ランキングで22位、アジア圏で第2位のフィリピンと、お国柄はそれぞれ異なります。

特定技能では、就労可能な業種がますます増えています。技能実習制度は廃止され、育成就労という制度に変わることが決まりました。おそらく今後、より多くの東南アジアの若者たちが来日するだろうと予測されています。

いま、就労移行支援事業所に通い、今後、一般就労でそれぞれの道に進む際、前述した業種では東南アジアの若者たちと同僚になる可能性が高いので、文化の異なる人たちと一緒に仕事をする力が求められます。

就労移行支援事業所で、自己理解、SST、チームビルディングといったプログラムを通して対人技能等を学んでいるので、文化の異なる人たちと一緒に働く素地はできており、安心ですね。

職場に「特定技能」や「技能実習」で働く海外の若者がいたら、ぜひ、積極的に関わってみてください。

新しい発見や気づきがきっとあると思います！

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